大成建設の建物統合管理プラットフォーム「LifeCycleOS」と、obnizのIoTサービスが連携した。既存ビルの設備に大規模な配線工事なしでIoTセンサーを後付けし、稼働状況を効率的に可視化する。人手不足に悩むビル管理現場で、遠隔監視を実現し、解 ...

KELKは、920MHz帯の無線通信に対応し、約500メートル先までデータを送信できる熱電EH振動センサーデバイス「KSGD-SV10」を販売している。設備の排熱を利用して自己発電するため、電池交換や電源配線が不要になり、オンプレミス解析ソフトウェア ...

ヒューマンリソシアはインドのアディティヤ大学と連携し、建設工学を学ぶ学生の日本での就業支援に関するMOUを締結した。BIM／CIMやCADを担う建設エンジニアの採用から日本語教育、国内企業への派遣までを一貫して支援し、技術者不足の解消を図る。

ジールは、清水建設の大規模データを高速処理するクラウドデータ基盤の構築を支援した。「Snowflake」と「TROCCO」を導入し、仮想統合と物理統合を融合したハイブリッド環境を実現。大容量データの処理課題を解消し、現場のデータ活用を加速させる。

アルダグラムは、現場DX支援サービス「KANNA」のAIプラットフォーム化やグローバル展開を加速させるため、総額20億円の資金調達を実施した。既存株主3社が参画し、累計調達額は約51.3億円に達する。

北米照明学会が主催する「IES Illumination Awards」で2026年8月、万博の大屋根リングが屋外照明デザイン部門の「Award of Excellence」を受賞した。この他、パナソニック ...

大成建設は2026年8月31日、土木分野の施工データ活用や自動化／機械化技術を横断的に統合する次世代施工管理ブランド「T-iDRIVE X（ティーアイドライブ クロス）」を制定したと発表した。

清水建設は20億円規模の現場を常駐2人で運営する「20億、2人」を目標に、Autodesk ...

三菱地所、MEC Industry、乃村工藝社、三洋工業、リンレイ、丸山金属工業は、CLT（直交集成板）を活用したOAフロア「WOOD FLOOR UNIT 3.2」をリニューアルし、2026年9月15日から本格販売を開始した。

CalTa、ホロラボ、JR東日本コンサルタンツは2026年9月9日、デジタルツインプラットフォーム「TRANCITY Nebula」で、XGRIDS（エックスグリッズ）製3Dスキャナーの計測データから、位置補正不要な3D Gaussian ...

光通信を中心とする共同ファンドは、レオパレス21を完全子会社化する目的で、1株1000円のTOBを開始した。買収劇の背景には2018年に発覚した施工不備問題に伴う、管理物件の減少など事業環境の悪化があったという。TOBが成立すればレオパレス21は上場を廃止し、光通信グループの商材導入や法人顧客の獲得支援を受けつつ、賃貸事業の抜本的な構造改革を進めることとなる。

野原グループが販売するデジタルツインサービス「Matterport」は、現況調査の時間を「1日から2時間」へと大幅に短縮する。導入企業の東急建設は現場の3Dデータ化作業を内製化し、複数現場で横展開している他、鳥取県の美保テクノスは点群データを取得し、 ...